田村 憲章（たむら としゆき）
1976年生まれ、神奈川県横浜市出身。幼少期よりスイミングクラブとサッカークラブに通い、ボーイスカウトでの野外活動を通じて自然の中で生きる力を身につける。高校時代にライフセービングと出会い、日本体育大学へ進学。ライフセービング部に所属し、伊豆諸島・新島で監視活動を経験する。
卒業後は同大学研究員を経て株式会社カワサキスポーツサービスに入社し、ジュニアライフセービングコースを設立。2016年に株式会社TKSを設立し独立。水難事故を防ぐための教育プログラムの開発と普及に取り組む。
公益社団法人日本ライフセービング協会常務理事、ライフセービングスポーツ本部長として競技の普及や大会運営、日本代表の強化を担う。競技者としても世界記録を更新するなど、現場とスポーツの両面から活動を続けている。
海での経験がすべての出発点になった
大学時代、初めて本格的に立った海岸で、田村はライフセービングという活動の現実に直面することになる。
それまで事故のなかった海岸で、その日、溺水事故が発生した。現場は一気に緊張感に包まれ、ライフセーバーたちがそれぞれの役割のもとで動き出す。事故を防ぐために存在しているはずの現場で、それでも起きてしまう現実があることを、目の当たりにした瞬間だった。
この経験は、ライフセービングという活動の本質を強く意識させるきっかけになった。事故は完全には防ぎきれない。しかし、起きたときにどれだけ早く対応できるかによって、その後の結果は大きく変わる。だからこそ、日々のトレーニングや技術の習得には明確な意味があるのだと理解するようになっていく。
鍛えることは記録のためではない
ライフセービングのトレーニングは厳しい。走り込みや泳ぎ込みを繰り返し、長時間にわたって体を動かし続ける。その内容だけを見れば、他の競技と大きく変わらないようにも思える。
しかし、その目的は大きく異なる。ライフセービングにおいて速さや強さは、競技で勝つためだけのものではない。現場で一秒でも早く要救助者にたどり着くための力であり、長時間にわたって集中力を保ちながら監視を続けるための基盤でもある。
つまり、鍛えることそのものが、誰かの命を守ることに直結している。田村はそのことを、現場での経験を通じて理解していった。
競技としてのライフセービングが持つ意味
ライフセービングには競技としての側面もある。プールで行う種目と、海で行う種目があり、内容は多岐にわたる。ビーチを走る種目、ボードを使って波を越える種目、そして泳ぎとパドリングを組み合わせた種目など、それぞれに異なる技術が求められる。
その中でも象徴的なのが、マネキンキャリーという種目だ。水中に沈んだマネキンを引き上げ、そのまま運びながら泳ぐこの競技は、実際の救助を想定した内容になっている。田村はこの種目で世界記録を更新しているが、それは単なる競技成績にとどまらない意味を持つ。
競技で培われた能力は、そのまま現場での対応力につながる。速く泳げること、正確に動けることは、救助の成功率を高める要素となる。ライフセービングは、競技と実践が密接に結びついている点に特徴がある。
教育の現場で見えた課題
社会に出て水泳指導に携わるようになった田村は、水辺の安全に関する新たな課題に直面する。多くの子どもたちが泳げるようになっていく一方で、水難事故はなくならないという現実があった。
その原因の一つは、プールと自然環境の違いにある。プールでは安全に泳げる子どもでも、海や川では状況が大きく異なる。波や流れ、足のつかない深さなど、環境の変化に対応するためには、単なる泳力だけでなく判断力や知識が必要になる。
この課題に向き合うため、田村はジュニアライフセービングコースを立ち上げた。泳げるようになることをゴールとするのではなく、水辺で安全に行動するための力を育てることを目的とした取り組みである。
現場と教育をつなぐ挑戦
2016年に独立した田村は、ライフセービングを軸とした事業を本格的に展開していく。
その活動は多岐にわたる。海岸での監視業務の運営やライフセーバーの育成・派遣、水辺の安全教育プログラムの開発と実施など、現場と教育の両面から水難事故防止に取り組んでいる。
特に力を入れているのが、水辺の安全教育だ。
子どもたちに対しては、単に危険を教えるのではなく、楽しみながら学べる体験型プログラムを実施している。海や川を怖い場所として遠ざけるのではなく、正しく理解し、安全に親しむための知識と判断力を身につけてもらうことが目的だ。
また、自治体や地域とも連携しながら、それぞれの地域に合った安全体制づくりにも携わっている。近年は海水浴場として開設されない海岸も増えている一方で、水辺を利用する人が減っているわけではない。監視の目が届かない場所で起きる事故をどう防ぐかは、全国的な課題となっている。
田村は、事故が起きてから対応するだけではなく、事故そのものを未然に防ぐ仕組みづくりこそが重要だと考えている。
現場で得た経験を教育に生かし、教育によって高まった安全意識を再び現場へ還元する。その循環を生み出すことが、水辺の事故を減らすために欠かせないと考えているからだ。
ライフセーバーとして培ってきた知識や経験は、海岸だけで発揮されるものではない。地域や学校、行政など社会全体と関わりながら、水辺の安全文化を根付かせていくこともまた、田村が挑み続けている大切な役割なのである。
協会での活動が意味するもの
公益社団法人日本ライフセービング協会において田村は常務理事を務め、ライフセービングスポーツ本部を率いている。大会運営や競技普及、日本代表の強化といった業務は多岐にわたるが、その根底にある目的は一貫している。
競技を広げることは、ライフセービングの認知を広げることにつながる。そして認知が広がれば、水辺の安全に関する知識や技術を持つ人も増えていく。
一見するとスポーツの領域に見える活動も、最終的には社会全体の安全につながっている。競技と社会は切り離されたものではなく、相互に影響し合う関係にある。
水辺の事故ゼロという目標
協会が掲げるビジョンは、水辺の事故ゼロである。ミッションとして、水辺における安全知識と技能を広め、誰もが安全に楽しむことのできる社会の実現をめざしている。
非常にシンプルな言葉ではあるが、その背景には現場で積み重ねられてきた経験がある。事故は予測できない形で起こり、時に大きな結果をもたらす。だからこそ、事前の教育や備えが重要になる。
このビジョンは理想であると同時に、現実に向き合い続ける中で生まれた目標でもある。
挑戦は続いていく
田村は現在も競技者としてトレーニングを続けている。年齢を重ねてもなお水に入り続ける理由は、単に競技としての目標があるからではない。
自らが結果を出し続けることで、ライフセービングという活動の価値を伝えることができると考えているからだ。実績があることで言葉に説得力が生まれ、その発信が新たな人材や理解につながっていく。
一人ひとりの行動が積み重なり、社会全体の安全へとつながっていく。その流れをつくるための挑戦は、これからも続いていく。
海と向き合い続けるということ
海は常に変化し続ける存在であり、同じ状況が繰り返されることはない。だからこそ、そこに関わる人間には継続的な学びと準備が求められる。
鍛えること、学ぶこと、伝えること。そのすべてが、水辺の事故を減らすための手段となる。
水辺の事故ゼロという目標は簡単に達成できるものではない。しかし、その実現に向けて一つひとつの取り組みを積み重ねていくことが重要になる。
田村憲章の活動は、その積み重ねそのものと言えるだろう。